腎臓病予防が期待できる注目成分・サプリ辞典 » 腎不全時の腎代替療法について » 腎移植にかかる費用

腎移植にかかる費用

すでに高度医療を受けてらっしゃる方は予想がつくかもしれませんし、今まで一度も大病をしたことがないという方は、数百万単位の金額を腎移植の治療費として想像されるかもしれません。

こちらでは、腎移植にかかる費用や補助制度について紹介します。

腎移植はいくらかかるの?

実際の日本での腎移植にかかる費用は手術だけで数十万、それに検査や入院他を足せば400〜500万円ほどかかります。

しかし、それは10割負担の場合。日本に住んでいる方であれば、ほとんどが「健康保険」に加入しています。したがって、医療費の1〜3割が自己負担。

自己負担が最大の3割だとしても120万と少しです。

これでもかなり高額ではありますが、さらに国の医療費助成制度を使うことで大きく自己負担額を減らすことが可能です。

医療費助成制度を組み合わせると、腎移植にかかる医療費の自己負担の多くは、なんと入院時の室料や食事代をのぞいて1万円以下となるのです。

先天的な病気などで、「海外で手術を受けるのに億単位の費用がかかる」と、テレビなどで募金を募っているのを見ると、それこそ「移植には億単位のお金がかかるのではないのか」というイメージをお持ちの方もいるでしょう。

しかし、日本にドナーがいて腎臓移植を受けられるのであれば、実際にはそこまで大きな金額にはなりません。

数億の費用がかかるのは、ドナーが見つからずに海外に活路を求めるため。海外では保険適用できないため医療費は自費です。それに加えて渡航費や宿泊などもかかってくるため、金額が膨れ上がってしまうのです。

ドナーは費用を負担するの?

腎臓の提供に伴い、検査や手術がありますが、これらの医療費はすべて「腎臓の提供を受ける方」の医療費となります。

したがって、ドナーに医療費が請求されることは有りません。ただし、一部、訳あって移植に至らないなどのケースはドナーには、検査費用を請求する可能性もあります。また、退院後にかかる医療費には、ドナーの健康保険を利用します。

献腎移植の場合は別途かかる

献腎移植を希望する場合、日本臓器移植ネットワークへ献腎移植希望登録が必要です。この登録には新規登録料として30,000円、そして1年ごとに更新料として5,000円がかかります。また、実際に臓器の提供となったら、日本臓器移植ネットワークへ献腎移植のコーディネート料として10万円を支払う必要となります。ただし、移植日から3ヶ月いないに移植した腎臓の機能が廃絶したとき、あるいは、移植者が生活保護を受けている、あるいは受けている世帯か、そして住民税非課税の世帯の場合は免除となります。

医療費助成制度について

前述しましたが、腎臓移植の費用は健康保険適応ですので、1~3割が自己負担額となります。1~3割でも100万円を超えてくることになるのですが、医療費助成制度を利用することで負担する金額はかなり少なくなります。医療費助成制度について個別に見ていきましょう。

自立支援医療について

自立支援医療制度とは身体と心の障害を取り除く、あるいは軽くするための医療には、医療費用の自己負担額を助成する制度となっています。

注意点は自立支援医療を利用できる医療機関や利用できる薬局が決められていること。また、自立支援医療受給者証の有効期限は1年で、1年ごとの更新が必要なのも注意点です。

対象は18歳以上で身体障害者手帳を交付されている方。健康保険を適用した自己負担額に対して、所得に応じて1ヶ月の自己負担額が決められます。上限は0〜2万円。この制度を使えば移植手術費用はもちろんのこと、手術後の定期通院なども自己負担額の上限は最大でも2万円となります。ただしすべての治療等に適用となるわけではないので注意は必要。あくまでも腎移植に伴う治療に対する助成と考えた方が良いでしょう。

また、育成医療として18歳未満の障害を持つ児童には障害者手帳は必要なく、身体と心の障害を取り除く、あるいは軽くする手術などの治療で効果が期待できる場合は助成を受けることができます。こちらも健康保険を適用した場合の自己負担額に対して、所得額によって1ヶ月の自己負担上額上限を0〜2万円と設定されています。

重度心身障害者医療費助成制度について

この制度の目的は、障害者とその家族の経済的負担を軽くすること。医療費の一部を各都道府県と市区町村で助成してくれる制度となっています。この制度は各都道府県や市区町村の独自制度ですので、都道府県や市区町村によって助成の対象になる方の基準、そして負担金などが違ってくるものです。

特定疾病療養受療証とは?

特定疾病にかかっている方が事前に健康保険などの保険者に申請することで「特定疾病療養受療証」の交付を受けられる。慢性腎不全で腎移植などの治療を行う場合、その治療を行う医療機関の窓口に保険証と一緒に、この「特定疾病療養受療証」を提出することで、健康保険の高額療養費制度を利用でき、医療費の自己負担額を1つの医療機関で月額1万円にできる制度です。なお、高額所得者は2万円となります。

まとめ

ここまで腎移植の費用について見てきました。満額で見れば治療費用は数百万円がかかりますが、健康保険、そして医療費助成制度を利用することでかなり少ない費用で治療を受けられると言うことがわかりましたよね。これならば、治療費に悩むことなく治療に専念できるのではないでしょうか。

慢性腎臓病のための予防栄養学ガイド 腎臓を守る・助ける成分・サプリ・食事術